No.1278(2019/08/15) 戦前に回帰する日本人のメンタリティー
戦争に突き進んだ過去と酷似する人為的CO2温暖化の狂騒状態

 最近、少し日本の政治状況についての記事をさぼっています。一つにはすでにこれまでの記事で私の述べたいことは言いつくしているため、焼き直しの記事を書くのに疲れたという部分があります。

 さて、今日は第二次世界大戦・太平洋戦争敗戦の日です。相変わらずこの時期は懺悔のTV番組や報道が行われますが、ほとんど無意味です。それは、問題を過去のものとして、いわば物語としての意味しかなく、問題をとらえなおして現在に結び付ける視点がないからです。

 もちろん戦争へ突入した大きな責任は戦前の絶対主義的天皇制の日本の体制の在り方に問題があったのは事実ですが、それを肯定した大部分の国民がいたからこそあのような悲惨な状況になったのです。
 一般の普通の国民の行動を「仕方なかった」と免罪するような総括では何の意味もありません。この点については、何度か紹介した伊丹万作のレポート(昭和21年8月『映画春秋』創刊号)が重要な問題を指摘していると思います。少し引用しておきます。

――このことは、戦争中の末端行政の現われ方や、新聞報道の愚劣さや、ラジオのばかばかしさや、さては、町会、隣組、警防団、婦人会といったような民間の組織がいかに熱心にかつ自発的にだます側に協力していたかを思い出してみれば直ぐにわかることである。

――「諸君は戦争中、ただの一度も自分の子にうそをつかなかったか」と。たとえ、はっきりうそを意識しないまでも、戦争中、一度もまちがったことを我子に教えなかったといいきれる親がはたしているだろうか。いたいけな子供たちは何もいいはしないが、もしも彼らが批判の眼を持っていたとしたら、彼らから見た世の大人たちは、一人のこらず戦争責任者に見えるにちがいないのである。

――だまされたとさえいえば、一切の責任から解放され、無条件で正義派になれるように勘ちがいしている人は、もう一度よく顔を洗い直さなければならぬ。しかも、だまされたもの必ずしも正しくないことを指摘するだけにとどまらず、私はさらに進んで、「だまされるということ自体がすでに一つの悪である」ことを主張したいのである。だまされるということはもちろん知識の不足からもくるが、半分は信念すなわち意志の薄弱からくるのである。

――また、もう一つ別の見方から考えると、いくらだますものがいてもだれ一人だまされるものがなかったとしたら今度のような戦争は成り立たなかったにちがいないのである。つまりだますものだけでは戦争は起らない。だますものとだまされるものとがそろわなければ戦争は起らないということになると、戦争の責任もまた(たとえ軽重の差はあるにしても)当然両方にあるものと考えるほかはないのである。そしてだまされたものの罪は、ただ単にだまされたという事実そのものの中にあるのではなく、あんなにも造作なくだまされるほど批判力を失い、思考力を失い、信念を失い、家畜的な盲従に自己の一切をゆだねるようになってしまっていた国民全体の文化的無気力、無自覚、無反省、無責任などが悪の本体なのである。

――「だまされていた」といって平気でいられる国民なら、おそらく今後も何度でもだまされるだろう。いや、現在でもすでに別のうそによってだまされ始めているにちがいないのである。

 私は伊丹の主張に100%賛同します。残念ながら敗戦直後の一時期を除き、日本人は東アジア侵略の大罪を忘却し、戦前回帰の覇権主義的な保守党政権をいただき、それを大多数の国民が支持している、あるいは無関心によって間接的に支持しているのです。
 伊丹は過ちを繰り返さないための指針を述べています。曰く、

―― 一度だまされたら、二度とだまされまいとする真剣な自己反省と努力がなければ人間が進歩するわけはない。この意味から戦犯者の追求ということもむろん重要ではあるが、それ以上に現在の日本に必要なことは、まず国民全体がだまされたということの意味を本当に理解し、だまされるような脆弱な自分というものを解剖し、分析し、徹底的に自己を改造する努力を始めることである。

 残念ながら現在の日本人は、敗戦の過ちの本質に学ぶことなく、戦前と変わるところのない「親方日の丸」的メンタリティーに完全に回帰しているのが実情です。
 
その原因となったのが、初等・中等教育における受験偏重の考えさせない詰め込み教育、その反動としてのタガの外れたゆとり教育、そして教育に携わる教師たちの不勉強・不見識です。教師の責任は、万死に値するほど重いと考えます。
 こうした戦後教育の失敗が典型的に現れた事例の一つが「人為的CO2温暖化」に対する妄信です。
 教師たちは戦前・戦中同様に、検定教科書の記載事項を絶対のものと「信じ」、自らの頭で理解し咀嚼することをせずに、単なる知識として子供たちの前に垂れ流しました
註1)
 こうして大多数の国民は、個に埋没して官製の教育、マスメディアの報道に対して、自らの頭で考えることを放棄した思考停止状況に陥り、かつて戦争に突入し、これを後押しした我々の先達の過ちをまたしても繰り返しています。
 戦時中には、侵略戦争に反対して反戦を主張する真っ当な人たちに対して『非国民』というレッテルが張り付けられ、大多数の国民は官憲と一緒になってこれを迫害しました。
 現在、気象研究者や国家が垂れ流す「人為的CO2地球温暖化脅威説」に対して科学的に検証し、その誤りを指摘する研究者や市民に対して「温暖化懐疑論者」=『非国民』のレッテルを張り付けて社会的に抹殺することに対して
註2)、思考停止状態に陥った大多数の国民が、その論理的な内容を検証することもなく、加担している構図は戦時中と酷似しています。
 さらに悲劇的なのは、戦前の「本当の知識人」の多くが戦争に懐疑的でしたが、今日のマスコミに登場する「似非知識人」たちは、知的レベルは戦前の知識人に遠く及ばず、自分の頭で考えることなく「人為的CO2温暖化を肯定すること」=「進歩的で知的であること」だと勘違いして、ファッションとして人為的CO2地球温暖化脅威説の宣伝のお先棒を担ぎ、科学的に異議を申し立てる研究者や市民を迫害する運動を扇動する有様です。

 このような社会状況を見ると、万作が指摘した前大戦で一般大衆が犯した人間としての本質的な過ちについて、残念ながら、大多数の人々は何も学んでいないと言うしかありません。

註1)「大分県の県立高校における非科学的な科学教育の実態」参照

註2) 例えば、国費を使って東京大学IR3S/TIGS叢書No.1「地球温暖化懐疑論批判」という、国家とこれに加担する気象学会の理事である東大教授と東北大学、気象庁気象研究所、国立環境研などの研究者によって、人為的CO2温暖化仮説を科学的に批判する私や槌田敦氏、渡辺正氏らをはじめとする研究者、市民を一方的に批判し、社会的に抹殺することだけを目的にした、科学的に極めて出来の悪い書籍を編纂し、日本中に無料で配布するという行為が行われた。

No.1277(2019/08/12) 解題『検証温暖化』その5
読者からの質問/書き換えられ続ける気温変動曲線

 「検証温暖化」を読んでくださっている読者の方から質問のメールを受け取りました。


近藤様 ご著書「検証温暖化」を読ませていただき、勉強をしている者です。 素人考えですみませんが、1998年以降気温上昇が止まったというhiatusについてですが、2016年以降、再び上昇傾向に転じたのではないかと思えるのですが、いかがでしょうか。添付ファイルをご覧ください。

近藤様が「検証温暖化」において様々な角度から述べられたように、人為放出CO2による温暖化はありえないと私も思いますが、ただ、メディアも含めて一般の人たちには、やはり平均的な気温上昇のトレンドが最も即時的で説得力を持つと思います。
そうした観点からIPCC第5次報告書(概要編 sr15_chapter1.pdf )の13ページの図の薄い灰色のobservations rangeを見ますと、下記のように1998〜2015年のHiatusは明らかですが、2016年からは再び上昇傾向に転じたように見えます。もちろん単調上昇ではなく2018年には急低下をしてはいますが、1998年以前からの長期トレンドとしては図中のtotal forced temperature change の橙色カーブのように気温上昇は引き続いていると主張できる余地があります。
近藤様はこれをどうお考えになりますか。


 読者氏がおっしゃる様に『メディアも含めて一般の人たちには、やはり平均的な気温上昇のトレンドが最も即時的で説得力を持つ』こともあるのかもしれません。今回は近年の気温変動曲線について、私の考えを述べておくことにします。

 この図を見た第一印象は、「データ改竄もここまで来たか」というものでした。この図では20世紀の大きな気温変動のトレンドがほとんど消し去られています。19世紀末から1940年代にかけての気温上昇傾向、1940年代から1970年代にかけての気温低下傾向、1970年代から2000年にかけての気温上昇傾向、そして2000年代からの気温低下傾向…。見事に消し去られています。

 この種のデータは、気温観測データの存在しない時代における間接資料からの気温復元ではありませんから、年を経るにしたがって新しいデータが付加されることは理解できれますが、過去のトレンドが変化するなどということは起こりえないはずなのですが、毎回変化しているという摩訶不思議なことが起きています。このHPで取り扱ってきたIPCCを出典とすると思われるデータはかなり変化してきています。

 これは2004年の記事で使ったグラフです。1890−1910年付近の気温極小期から1940年代の気温極大期、1970年代の気温極小期とその後の気温上昇というトレンドが読み取れます。

 これは2010年の記事で紹介した同種のグラフです。このグラフでは1940−1970年代の気温は横ばいとなり、それ以後単調な気温上昇を示しています。

 そして今回の冒頭のグラフです。1940年代以前もそれ以降も、一時的な気温低下を除いて、全体として20世紀を通して気温は上昇傾向を示しているように見えます。

 このように観測データに対して様々な補正(改竄)、データの恣意的選択、データ処理の技巧によって、過去の気温変動のトレンドまでが何度も書き換えられていては、まともな科学的評価には堪えられないというしかありません。

 そのような中で、近年、GHCNの生データによる気温の変動を再現しようとする努力が行われています。

 上図は「検証温暖化」の中でも紹介している図です。1880−1890年代の気温極小期から1940年代にかけての気温上昇期、1940年代から1970年代にかけての気温下降期、1970年代から2000年にかけての気温上昇期とその後の気温低下というトレンドが分かります。

 No.1273で紹介したNASA/GISS]の気温変動も1940年頃の極大、1970年代の極小、2000年頃の極大とそれ以降の気温低下傾向というトレンドが明瞭です。

 上図はNASA/GISSの気温データベースから都市化の影響を排除するために都市部のデータを除いた人口1000人以下の町の気温観測点のデータをまとめたものです。これも前の図と同じ傾向を示しています。

 このように、無補正の気温データで得られた結果と、IPCCの作為に満ちたデータのいずれがより地球の実態を示しているのか、答えは明らかではないかと考えます。

 ちなみに、気象庁のデータベースから日本の地方都市の気温の変動傾向をいくつか紹介します。

浜田市の年平均気温偏差

潮岬の年平均気温偏差

高田市の年平均気温偏差

 東アジア大陸沿岸の孤島列島である日本というモンスーンアジアの特殊性がありますが、やはり2000年以降は気温の低下傾向が明らかです。

 

 現状のIPCCレポートの内容は、誠に残念ですが、自然科学的にはまったく信頼できないと考えます。

 

No.1276(2019/08/06) 環境問題と人為的温暖化・再エネの虚妄M
再生可能エネルギー発電は資源を浪費する「再生不可能発電」

 しばらく「検証温暖化」の発刊に関連する書き込みが続きましたが、忘れられないうちにこちらの連載も再開しておきます。

 さて今回は、再生可能エネルギー発電が技術的に意味のあるモノなのかを検証することにします。

 前回までの検討から、再生可能エネルギー発電と呼ばれている技術は、単にエネルギーの材料が自由財である自然エネルギーというだけであり、再生可能エネルギー発電を成立させている本質である工業的な装置システムの製造・運用においては莫大な化石燃料を消費していることを示しました。したがって、再生可能エネルギー発電を「CO2を排出しないエネルギー」などという認識がそもそも自然科学的に誤った、全く見当はずれの評価なのです。
 付け加えるならば、「CO2を出さない=クリーン」などという認識も大間違いです。CO2は自然界には不可欠な有用資源であり、忌避すべきものではないことを強調しておきたいと思います。

@再生可能エネルギー発電は温暖化対策として無意味

 これは、連載『解題「検証温暖化」』の中で触れたように、そもそも人為的に放出されたCO2による温室効果は低層大気の全温室効果のわずか0.15%にも満たないのであり、まったく問題になりません。仮に再生可能エネルギー発電がCO2をまったく放出しないとしても、温暖化対策としての意味はまったくありません。

 

A再生可能エネルギー発電は鉱物資源・化石燃料を浪費する

 ここでは具体的な数値を示して考えることにします。再生可能エネルギー発電として、普及している風力発電と太陽光発電を例に考えてみます。

 まず、標準的な陸上風力発電装置として、2MW出力の風力発電を考えます。日本における標準的な設備利用率を15%とすると、実効発電能力は平均300kWです。2MW風力発電装置の鋼材使用量は250t程度です。

 次に、太陽光発電について考えます。日本における標準的な発電実績を120(kWh/年m2)=13.7(W/m2)程度とします。この太陽光発電パネルで300kW発電システムを作る場合の必要面積は、300(kW)÷13.7(W/m2)=21898(m2)=148m×148mになります。太陽光発電の架台や基礎を含めた鋼材使用量を10(kg/m2)程度とすると、総重量は219t程度になります。

 一方、内燃機関を使った300kW定置型発電装置の重量は6t程度です。例えば、1馬力(PS)=0.7354kWですから、300kW=408馬力です。定格出力400馬力程度の船舶用ディ−ゼルエンジンは3t程度ですから、これに発電装置を加えれば6t程度になるのでしょう。

おそらく最新のハイブリッド型の大規模火力発電装置の300kW出力当たりの重量はこれよりも小さくなるのではないかと思われますが、ここでは6tという値を用いることにします。

 陸上風力発電では、内燃機関火力発電装置に対して250t÷6t=41.7倍の鋼材を必要とします。太陽光発電でも219t÷6t=36.5倍の鋼材を必要とします。さらに太陽光発電では太陽光発電半導体素子の製造自体が大量のエネルギーを必要とします。
 以上から、既存の火力発電による電力供給システムを再生可能エネルギー発電システムで代替するためには、例外なく電力供給分野が必要とする工業生産量が爆発的に大きくなることを示しています。これは、再生可能エネルギー発電システムを導入することによって鉱物資源消費量が爆発的に増加すること=鉱物資源を浪費することを示しています。

 そればかりではなく、工業生産分野において、再生可能エネルギー発電システムの製造のために必要な製造設備、消費エネルギー量が爆発的に増加することをも意味しています。その結果、電力の原料として再生可能エネルギーを利用することが、無条件にCO2放出量の削減につながる保証はどこにもないのです。本来ならば、CO2放出量削減の目的で再生可能エネルギー発電を導入するというのであれば、最初に確認しておくべきことが全く行われていないという、誠に杜撰で非科学的な「CO2温暖化対策」と言わねばなりません。

 本来ならば詳細な積み上げによって、再生可能エネルギー発電電力のCO2当量を算定することによって、CO2削減効果を評価すべきところですが、あいにくその種のデータは公表されていませんので、ここからは大雑把な推定を行うことにします。ここでは、エネルギー費用によって投入化石燃料消費量を比較することを考えます。

 まず基本になる火力発電について考えます。発電原価を10円/kWh、その内、燃料価格を6円/kWh、設備建設費、運用・維持管理費の合計を4円/kWhとします。設備建設費、運用・維持管理費の中にもエネルギー費用が含まれています。ここでは仮に20%と仮定しておきます。設備建設費、運用維持管理費の内のエネルギー費用は、4円/kWh×20%=0.8円/kWhです。したがって、合計のエネルギー費用は6.8円/kWhです。
 陸上風力発電は、発電原価を25円/kWhとします。風力発電はエネルギーの原料は風力という自由財なので火力発電における燃料費に相当する部分は0円/kWhなので、設備建設費、運用・維持管理費が25円/kWhです。風力発電についても設備建設費、運用・維持管理費の20%をエネルギー費用と考えると、25円/kWh×20%=5円/kWh程度になります。

 しかし不安定な風力発電電力はそのままでは使い物にならず、電力供給システムに接続するために付加的な蓄電装置や広域高規格送電線網、バックアップ用火力発電などが必要になります。それを加味すれば、更にエネルギー費用が大きくなるため、陸上風力発電のエネルギー費用の合計は火力発電と同等あるいはそれ以上になる可能性が高いと考えられます。

 陸上風力発電よりもはるかに大量の設備建設費、運用・維持管理費が必要となる洋上風力発電や太陽光発電ではさらにエネルギー費用が大きくなります。

 したがって、化石燃料火力発電システムを再生可能エネルギー発電システムで代替するためには、鉱物資源消費が爆発的に大きくなると同時に、火力発電と同等あるいはそれ以上の化石燃料消費が必要となると考えられます。

B再生可能エネルギー発電は再生不可能

 これまで見てきたように、再生可能エネルギー発電は、化石燃料を基盤とする現在の工業生産システムの中においてさえ、現在の化石燃料による電力供給システムの消費する化石燃料を節約する可能性もありません。それどころか有用鉱物資源を浪費し、化石燃料消費を加速するものです。

 現在の工業生産システムにおいて電力化されているエネルギー供給は全エネルギー供給の半分にもなりません。一次エネルギーを電力に変換するためには大きなエネルギーロスを伴います。現在のすべての社会サービスの質・量を落とさずに、使用するエネルギーをすべて電力に転換し、しかもそれを資源利用効率、エネルギー利用効率の低い再生可能エネルギー発電ですべて賄うためには工業生産量は爆発的に肥大化することになりますが、低効率な再生可能エネルギー発電でそれを賄うことは到底できません。
 再生可能エネルギー発電が再生産できるということは、社会のすべてのエネルギー供給を再生可能エネルギー発電で賄うことと同じことであり、実現不可能です。
 更に、現在の工業生産プロセスの中には化石燃料を用いずに電力だけで代替することが技術的に困難なものもあります。再生可能エネルギー発電という技術は、化石燃料によるエネルギー供給に支えられた現在の工業生産システムであるからこそ実現されている技術なのであって、化石燃料によるエネルギー供給の限界を超克する技術にはなり得ません。再生可能エネルギー発電は自力では再生不可能な技術なのです。

 今回見てきたように、再生可能エネルギー発電は、現状でも化石燃料による電力供給システムよりはるかに大量の鉱物資源を浪費し、化石燃料による電力供給システムと同等かそれ以上の化石燃料の消費が必要であり、利用すべき必然性がありません。メーカーにとって化石燃料による電力供給システムよりも沢山儲けることができるという経済的な理由が唯一合理的な説明なのです。


No.1237 (2018/10/17) 環境問題と人為的温暖化説・再エネの虚妄@
No.1239 (2018/10/24) 環境問題と人為的温暖化説・再エネの虚妄 番外編
No.1245 (2018/11/22) 環境問題と人為的温暖化説・再エネの虚妄A
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